沖縄観光ビジネスを始めるには下見が大切!下見の方法を徹底解説

これから沖縄観光ビジネスを始めるにあたり、なにから手を付けてよいか分からない人も多いと思います。

起業のためには様々な調査を実施し、綿密な計画を立てる必要がありますが、沖縄観光ビジネスでも同様です。

では、具体的にはどのように調査し、計画を立てていけばよいのでしょうか。

本稿では、沖縄観光ビジネスで体験型ビジネスを手掛けるために必要となる、 下見の方法について徹底解説していきます。

体験型ビジネスとは

沖縄ビジネスに限らず、起業する際に重要になるのは、「何を売るのか」を事前にしっかりと考えることです。

起業にあたっては、単に起業を考えるだけではなく、実際に行動に移す行動力が重要となるものの、闇雲に行動するだけでは成功は覚束ないものです。

では、沖縄でビジネスを始めるにあたり、どのようなジャンルがおすすめかと言えば、それは 観光ビジネスです。

 

近年、沖縄の観光業は大きな成長力をもって拡大しているため、参入の余地を見つけやすいためです。

なかでも特におすすめといえるのが、体験型ビジネスです。これは、様々な体験を売りにするビジネスです。

海や山などの自然豊かな沖縄であれば、ツアーの提供などによって得られる体験を売りにすることができます。

このようなビジネスは、サービスを現地で提供するため店舗が不要であり、 商材は自然であるため仕入れ費用もかかりません

したがって、 起業の大きな障害である「事業が軌道に乗るまでの運転資金の問題」を軽減することができます

※体験型ビジネスの基本的な情報について、詳しくはこちら

起業したいけど初期費用が乏しい…そんな人には体験型の沖縄観光ビジネスがおすすめ!

とはいえ、体験型ビジネスでの起業を志すにしても、なんら計画・調査することなく成功することは困難です。

成功しやすいビジネスを手掛けるにあたっても、やはり準備が欠かせません。

では、体験型ビジネスを始めるための準備は、どのように進めるべきでしょうか。

これは、他のあらゆるジャンルで起業する場合と大差ありません。

 

できるだけ円滑に起業し、起業後の試行錯誤の期間を短くするためには、綿密な事業計画を立て、計画に沿って行動する必要があります。

綿密な計画を立てるには、 そのビジネスの実態を把握するための調査が欠かせません。

この調査は、事業を軌道に乗せるための営業・マーケティング戦略にも深くかかわってきます。

そこで、まずは下見から始めるのが無難です。

下見前の調査

いくらビジネスチャンスを掴みやすいとはいえ、沖縄観光ビジネスの実態を知らないまま起業するのは、あまりにも無謀です。

円滑な起業のためには、下見を徹底することが重要です。

もっとも、いきなり下見を始めるのは得策ではありません。

下見の下見、下見の準備のために情報を収集し、下見・実地調査の効率を高めることを考えましょう。

インターネットはあてにならない

情報を収集すると言えば、今の時代、まずはインターネットを使うことを思いつくでしょう。

確かに、インターネットから得られる情報は多く、情報収集のための一大ツールと言えます。

しかし、これは長所でもあり、短所でもあります。

多くの場合、インターネットに公開されている情報には、商業的な恣意が含まれています。

さらに、 情報の発信元もよくわからず、信ぴょう性に欠けることが多々あります。

 

例えば、効率の良いダイエットについて情報を検索した場合、ダイエットに興味のある人をターゲットとした商業的なページが無数にヒットします。

それぞれの情報で効率的とされるダイエット法が異なり、AとBの情報では真逆の立場をとっていることも少なくありません。

このため、一体なにが真実であるのかさっぱり分からず、混乱するだけということもしばしばです。

 

また、インターネットでは検索ワードによって情報を探します。これは、検索ワード周辺の情報を集中的に探せる反面、情報が限定されるというデメリットも抱えています。

そのため、徹底して情報を収集したつもりでも、内容が限定され、視野狭窄に陥るリスクがあります。

沖縄観光ビジネスについても同様です。

混乱と視野狭窄を避けるためには、 インターネットに頼らない姿勢が大切です。

旅行情報誌から情報を集める

インターネットでの情報収集が当たり前の現代において、インターネットを頼るべきではないと聞けば、戸惑う人も多いはずです。

しかし、情報源はインターネット以外にもたくさんあります。

特に、インターネットの情報は質が低く、整理されていないため、 良質な情報が整理された状態で得られる専門の媒体を利用するのがおすすめです。

分かりやすいのが、ネットニュースです。

 

ネットニュースの記事は、書き手のライターとしての能力にひどくばらつきがあるほか、情報に一貫性がなく、無造作に掲載されていることが多いです。

これに対し、ニュースの専門誌である新聞は、書き手である記者に一定以上の能力があるのが普通であり、掲載される情報も整理されており、一貫性があります。

新聞でも、各新聞社の思想的な偏りが表れることが多いですが、思想的背景がなく、 一貫性がないネットニュースよりは遥かに良質です。

したがって、より正確な情報を収集しようと思えば、ネットニュースを渉猟するよりも、新聞を頼ったほうが無駄がありません。

 

沖縄観光ビジネスでは、旅行情報誌が専門的な媒体であり、良質な情報源となります。

旅行情報誌には、旅行に関する内容が網羅されており、なおかつしっかりと整理されています。発信元も明確です。

旅行情報誌を調査するとき、 特に注目したいのが広告欄です。

広告欄から得られる情報には、これから始めようとしている沖縄観光ビジネスの情報が詰まっています。

 

メジャーな旅行情報誌であれば、1ページの広告欄には70万円前後の広告料がかかっています。

これは、 高額の広告料を支払っても利益が期待できるということでもあります。

ここで気になるのは、その分野には先行業者がいることです。

その先行業者は、高額の広告料を支払って集客するだけの資金力があります。

旅行情報誌に広告が掲載されている分野は、 いわばレッドオーシャンとも言えます。

そこへ、全く実績のない自分が参入しても大丈夫か不安になるところです。

 

しかし、たとえそれがレッドオーシャンであったとしても、起業には適していることが多いです。

なぜならば、高額の広告料を支払っても事業が成り立っているということは、 その広告の分野には多くの顧客がおり、販売実績もあることが保証されているからです。

 

よく、起業で成功するためにはブルーオーシャンを手掛けるべきだと言われます。

確かに、ブルーオーシャンにはライバルがおらず、独り勝ちできる可能性もありますが、 顧客が全くいない状態で起業するというリスクが伴います

さらに、ブルーオーシャンを見つけ、一時的に成果を収めることができたとしても、力のある既存の業者が類似商品を作り、ブルーオーシャンに参入してくる可能性も高いです。

そうなれば、せっかく開拓した顧客を奪われて、窮地に陥る危険性も高いです。

 

だからこそ、ブルーオーシャンでの起業を志すよりも、むしろ レッドオーシャンにおいて、自分が食い込める場所を見つけるほうが低リスクなのです。

特に、今後も成長が期待できる沖縄観光ビジネスでは、新規参入でも食い込める場所を見つけやすく、成功しやすいと言えます。

旅行情報誌は、沖縄観光ビジネス、それもレッドオーシャンの情報を網羅的に集め、参入の余地がありそうな場所を見つけるのに適した媒体です。

下見の下見のためには、旅行情報誌を使いましょう。

下見を始める

旅行情報誌で情報を集め、人気のツアーなどをピックアップしていくと、自分でも手掛けられそうな体験型ビジネスが見えてくるはずです。

それが見つかったならば、下見を開始します。

下見の方法は至って単純で、 実際に現地に赴き、気になったツアーの周辺情報を収集していきます

この時、良質な情報を効率的に集めるために、以下の方法がおすすめです。

ゲストハウスに泊まる

特に県外の人が沖縄観光ビジネスでの起業を考えているならば、沖縄で一定期間過ごしながら調査することになります。

当然、どこかに宿泊しながら調査していくわけですが、宿泊先はゲストハウスがベストです。

というのも、ゲストハウスに宿泊するのは人のほとんどは 、宿泊費の安いゲストハウスに宿泊し、できるだけ体験型の消費にお金を回したいと考えているからです。

つまり、 これから手掛けようとしている体験型ビジネスのメインの顧客層なのです。

さらに、ゲストハウスにはドミトリータイプ(複数の宿泊客が一室を共同で利用するタイプ)なども多く、観光客同士の交流が生まれやすい環境になっています。

 

体験型の消費に意欲的な人同士の交流では、観光情報の交換が活発に行なわれます。

このため、「この観光地は行った?」「行ったよ!」「どうだった?」「○○がよかったよ」「ツアーで行ったの?」「うん、○○というツアーでね」「どんな感じだった?パンフレット見せてくれない?」といった塩梅に、かなり新鮮で具体的な「生の情報」が得られるのです。

 

さらに、このような交流によって仲良くなった人と、連絡先を交換できることも多いです。

連絡先といえば、電話番号やLINEが真っ先に思い浮かぶかもしれません。しかし、このような観光客は、観光先で撮影した写真をインスタグラムなどに載せる人も多いため、インスタグラムを交換できることもよくあります。

インスタグラムを交換し、投稿された写真を見れば、 観光客がどのような体験に魅力を感じているのかを知ることができます

これも、かなり良質な情報と言えるでしょう。

レンタカーを借りて観光地を回る

観光地に関する生の情報を集めていくと、旅行情報誌から得た情報の中でも、特に有望なものが見えてくるはずです。

ここからは、実際に観光地を回っていきます。

この時、レンタカーで移動するのがポイントです。

沖縄の観光客のほとんどはレンタカーで移動するため、レンタカーでの移動を主軸に回ってみることで、 観光客のリアルな動線を把握することができます

この調査で、観光地の優劣をより正確に知ることができます。

 

例えば、いくら絶景スポットがあったとしても、レンタカーで乗りつけることが困難であり、何時間も歩かなければたどり着けないのであれば、ビジネスに適しているとは言いにくいです。

そのような場所での体験型ビジネスは、候補から除外することができます。

ほかにも、 観光客の動線上に、ビジネスチャンスを見いだせることがあります

 

例えば、観光地Aから観光地Bへレンタカーで移動する途中のエリアで、「ここでバーベキューをやったら売れそうだ」「ここでシュノーケリングしたらどうだろう」などのアイデアが浮かぶかもしれません。

もし、レンタカーでの調査が時間などの都合で難しいならば、 バスツアーに参加することをおすすめします

バスツアーは主要な観光地を効率的に回るため、観光客の動線の把握に適しています。

実際に体験してみる

上記のように情報を収集していくと、自分が手掛けるべき体験型ビジネスがかなり明確になってくるでしょう。

この段階まで漕ぎつけたら、実際にツアーに参加し、体験してみることをおすすめします。

外側から見るだけではなく、 実際に参加して内側を見ることで、より具体的な実態を調査することができます

実際に体験するにあたって、注意したいポイントは以下の通りです。

価格設定

まず、価格設定を見てみましょう。

実際に体験し、その内容と価格を照らし合わせることによって、体験と価格が釣り合っているかどうかを知ることができます。

もし、価格の割に体験に魅力が乏しいならば、

  • 自分のアイデアによって、価格に見合う魅力を提供できるかどうか
  • 魅力相応に価格を下げることで、収益を確保できるかどうか

などを検討してみる必要があります。

可能であれば、 その体験型ビジネスを低価格で提供したとき、収益を確保できるかどうかも考えてみましょう。

 

なんらかのきっかけによって、起業後にそのビジネスが人気化した場合、多くの業者が参入してくる可能性があります。

その際には低価格で提供することもあり得るため、そこまで考慮して問題ないビジネスがベストです。

実際の事例では、シュノーケリングで沖縄のきれいな魚を見るツアーが、映画『ファインディング・ニモ』の影響で人気化し、価格競争が激しくなったことがあります。

そのような場合に備えて、低価格での提供が可能かどうかも検討しておくべきです。

申込書のチェック

ツアーの申込書から、 その体験型ビジネスの注意事項や免責事項を把握できます

例えば、シュノーケリングの体験ツアーであれば、事故を防ぐために、「飲酒した状態での参加は不可」「てんかんがある人の参加は不可」といった注意事項が設けられています。

このような注意事項を知っておくことで、いざ自分が起業する際に注意すべきことを把握できます。

起業後の損失を回避するために、 免責事項の把握も欠かせません。

 

特に、屋外での体験型ビジネスには不測の事態がつきものです。

シュノーケリングやトレッキングなどのツアーを手掛けるならば、雨天の際にどのように対応するのかを免責事項に記載することが欠かせません。

また、観光客の中には、旅程の都合で急にツアーに参加できなくなるケースもよくあります。

その場合、「キャンセル料は、前日のキャンセルならば料金の50%、当日のキャンセルならば料金の100%」といった設定をしておくことで、損失の回避に役立ちます。

注意事項・免責事項も、そのビジネスの実態を知るために役立つ項目です。

保険やライセンスをチェック

アクティビティによっては、保険の加入が必要になる場合があります。

保険の内容も色々で、危険性によって加入すべき保険は異なります。

これらの保険は、参加者の負担で事前に加入するものです。

当然、参加による調査でも加入を求められることになりますから、 ツアーの主催者に保険の概要を聞いて情報を収集しておきましょう。

 

このほか、そのツアーに何らかのライセンスが必要であったり、特定の団体に所属する必要があるならば、ツアー主催者のホームページやパンフレットなどにそれらの情報が記載されているはずです。

これを調べることによって、 自分が起業する際に必要となるライセンスや、所属すべき団体などもわかり、起業の手続きがスムーズになります。

周辺環境の把握

体験に参加すれば、周辺環境も詳細に把握できます。

例えば、体験にあたっての集合場所はどこか、なぜそこが集合場所に設定されているのかといったことを考えていくと、ツアーと周辺環境の関係がよくわかります。

具体的には、

  • 近隣住民に迷惑がかからない場所だから
  • 車を駐車しても問題ない場所だから
  • 近くにコンビニがあり、事前にトイレを済ませたり、必要品を購入するのに好都合だから

といった理由から、集合場所が設定されていることが多いです。

これを知ることで、自分がツアーを手掛ける際の集合場所設定をどうすべきかの参考になります。

 

このほか、 ツアーの流れから環境を把握することも大切です。

例えば、トレッキングツアーであれば、なぜその道を選んだのか、なぜそのような歩き方をするのかを考えてみましょう。

これにより、 「この道ならば危険性が少ないから」「このルートには目玉となる植物の群生があるから」といった事情が分かると思います。

このほか、沖縄独自の文化によって、「この道は通ってはいけない」「この道は必ず左側を歩く」などのローカルルールがあるものです。

そのような、 外側からでは決してわからないルールも、ツアーの参加によって知ることができます

ツアーの進め方を観察

ツアーに参加すれば、自分が顧客となって、ガイドの案内や解説を体験することができます。

これによって、ツアー参加者が求めているものが分かりますし、足りないものも分かるでしょう。

ツアーに足りないものを考えることは特に重要です。

「ここをもっとこうしたらどうだろう」「自分ならこうする」といった要素を見つけるのです。

 

具体的には、

  • ツアー参加者が多く、一人一人に目が届かず、危険な場面もあった。参加者を○人までに限定したほうがよさそうだ
  • ツアーの時間が長く、女性の参加者が疲れており、子供の参加者は飽きていた。2割くらい短縮できないか
  • ツアーの時間が無駄に長く、費用対効果が悪化している気がする。半分の時間にして、午前と午後に2回ずつ実施して回転を増やしてはどうか
  • ガイドの歩くペースが早く、一部の参加者の遅れが目立った。歩くスピードをもっと遅くすべきだろう
  • 歩くスピードを遅くすると、退屈に感じる参加者も出てくるだろう。退屈させないために、話のネタをたくさん準備する必要がありそうだ
  • ツアー中、虫刺されに不満を漏らす人が多かったが、特に対策はなかった。事前に薬の持参をお願いしておこう
  • トレッキングに適していない服装の参加者も多かった。望ましい服装を事前に知らせておき、ものによっては貸し出しできるよう準備しておくべきだ

といったアイデアが得られ、これがそのまま差別化につながります。

下見後に最終判断を

情報収集から実際の体験までを通じて、自分が起業したいと思っているビジネスについて、かなり具体的な情報が得られます。

複数について調査していれば、より有望なビジネスを絞り込めるはずです。

有望な体験型ビジネスが分かったのですから、すぐにでも始めたいでしょうが、ここで一旦冷静になり、最終的な判断を下していきます。

自分自身が楽しいか

まず、その体験型ビジネスを長く続けられるかどうかを考えます。

体験型ビジネスでは、体験を提供する自分自身が楽しめる内容でなければ、参加者にもつまらない印象を与えてしまいます。

そのため、 自分が本当に楽しんで続けられることが重要となります。

需要があるか

次に、本当に需要があるかどうかを考えます。

そもそも、旅行情報誌の広告欄から情報を収集しているのですから、需要があると考えてよいのですが、その中でも 顧客ターゲットには色々な違いがあります

当然ながら、需要が多く顧客の層が広いほど、ビジネスとして有望です。

子供が参加できるかどうか、女性でも楽しめるかどうか、家族での参加が可能かどうかなどをしっかり考える必要があります。

友人などに計画を披露し、どれくらいの人が興味を持ってくれるかを調べてみるのも良いでしょう。

地元に受け入れられるか

最後に、地元に受け入れられるビジネスであることが欠かせません。

いくら自分自身が楽しく、観光客からの需要があっても、地元から受け入れられないビジネスは成り立ちません。

トレッキングツアーを実施し、観光客から人気を得たとしても、そのツアーの中で沖縄のタブーに触れている、例えば立ち入るべきでない場所に立ち入っているなどの場合には、ほぼ間違いなく地元民から厳しいクレームを受けることになります。

地元との軋轢がある中では、ビジネスを続けることは困難です。

そうならないためにも、地元の人へのあいさつ回りなどを通して意見を聞き、地元と共存できるビジネスであるかどうかを確認すべきです。

以上の三点について考えてみて、全て問題ないと判断できたならば、そのビジネスは成功する可能性を十分に秘めていると考えられます。

まとめ

どのようなビジネスでも、起業のためには綿密な調査と計画が重要です。

沖縄で体験型ビジネスを手掛けるにあたっても、情報収集と実地調査を重ね、ビジネスとして成り立つかどうかをしっかり把握する必要があります。

多くのビジネスでは、このような調査・計画の後に起業しても、失敗に終わるケースが多々あります。

しかし、沖縄観光業は大きく成長しており、起業に適した環境でもあることから、 調査・計画によって成功の確率を大きく引きあげることができます

ぜひ、これから沖縄観光ビジネスを手掛ける人は、本稿を参考に下見に取り組んでほしいと思います。

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